【マーケティングに必須】Webアナリスト(解析士)採用の3つのポイント

あなたはWebアナリストという仕事について知っていますか?

WebアナリストはWebサイトを活用し、マーケティング的視点からWebサイトの解析と改善、施策の実施と検証を行っていく人材です。
採用することで、自社のWebサイト運用を効率的に改善することができます。

インターネットで購買行動が起こる現代、インターネット上の購買行動を分析してマーケティングに役立てるWebアナリストという仕事は欠かせないものです。

しかし日本ではまだ浸透しておらず、Webアナリストがいない企業も多く存在します。

本記事では、Webアナリストという仕事の実態と、採用の際に見極めるべき、Webアナリストに必要な要素についてご紹介します。

Webアナリストとは「マーケティング効果検証のエキスパート」

まず、Webアナリストがどんな仕事なのかを見ていきましょう。
Webアナリストとは、以下の一連の仕事を行う人です。

・クライアントのWebサイトのアクセス解析を行う
・解析結果をもとに課題を指摘する
・施策の効果を検証する
・課題解決のための改善案を提示する

さまざまな視点からこの作業を行うので、関わる部署は問いません。
商品開発の視点、広報の視点、営業の視点などからアクセス解析を行い、クライアントが抱えているWebサイト関連の課題を解決します。

Webアナリストが一般の企業で認知されはじめ、高待遇での採用が始まったのは2004年頃といわれています。

Webマーケティングが拡大の一途をたどり、幅広く深い知識が必要となっている現在、他社から抜きんでるためにはWeb情報のエキスパートであるWebアナリストの力が有用です。

そのため、大手のインターネット広告代理店やWebマーケティング専門コンサルタントの会社では、需要が増えてきています。

とはいえ、日本ではWebアナリストについて広く知られていないことも事実です。
Webアナリストが担うべき仕事を、Webディレクターなど他の職種の人間が兼ねている場合もあります。

ここからは、Webアナリストの仕事について詳しく見ていきましょう。

①:アクセス解析

Webアナリストは、Webサイトの日々の数値を定期的にチェックしていきます。
それを分析して、Webサイトに異常がないかのモニタリングを実施します。

・サイトへのアクセス数に急激な増減はないか
・コンバージョン率は低下していないか

などを確認していきます。
ツールにはアクセス解析ツールやヒートマップ解析ツール、場合によってはSQL(データベース)やGAS(Google版のマクロのようなもの)などの知識や技術を使い、専門的な目線から見ていきます

そしてもしそれらの数値に異常が見られた際には、その原因を探っていきます。
例えば一口に「コンバージョン率が低下した」といっても理由はさまざまです。

・問い合わせフォームに異常起こり、ユーザーが離脱している
・サーバーに問題が発生し、Webサイトにアクセスしづらくなっている
・検索順位に大きな変動があり、そもそも表示されづらくなっている

ユーザーの動きやアクセス数などを元にこれらの理由を調査していきます。

②:施策の効果検証と課題の指摘

Webサイトを運用する際には、作ってそのまま放置していればユーザーが集まるわけではありません。
UI(ページの使いやすさ)を改善したり、新規ページや新機能を追加したりと、さまざまな施策を行うのが一般的です。
他にも、キャンペーンのために一時的にLPを作成することもあります。

このような施策は講じて終わりではなく、運用の結果、どんな反応が出たのかを検証することが一番重要です。

その上で、反応が悪い施策に対しては原因を究明します。
逆に反応が良い施策があれば、その要因を明らかにして、次回以降の施策の運用に活かしていきます。

この検証と、要因の究明、そこから導き出されるWebサイトの課題の洗い出しもWebアナリストの仕事です。

解析に関する知識だけでなく、幅広いマーケティングの知識を活用してWebサイトの現状を明らかにしていきます。

③:改善案の提示

Webサイトの課題と施策の結果を明らかにした後、結果とそこから導き出した改善案を、判断の根拠とともに意思決定者に報告します。

結果は専用のソフトやExcelなどを状況に応じて使ってまとめるのが一般的です。
週ごとや月ごとにレポートを報告する場合には、フォーマットを作成した上で、そのフォーマットに報告書を毎回まとめます。

改善案について、各部署に対してWebに関連したコンサルティングを行う場合もあります。

Webアナリスト採用の大前提は解析する量のデータがあること

Webアナリストは解析して意味がある分量のデータがないと、本領が発揮できません。

そのため、購買頻度が高いECサイト運営企業、全国に店舗があるフランチャイズ運営企業などと相性がよい職種となります。

月に百件程度のアクセス、数件程度の反響であれば、Webアナリスト採用は見送るほうがよいでしょう。

Webアナリスト採用の際に求められる3つの能力

Webアナリストだけでなく、Webマーケターもアクセス解析を行ったり、それを元に改善案を提示したりします。
しかし、Webアナリストの仕事にはより専門性が必要となるのです。

ここからはWebアナリストを採用する際に、特にどのような能力を採用の基準とすればいいのかを3点見ていきましょう。

①:Web解析力

アクセス解析の際にはデータから事実を想像する読解力が必要です。
場合によっては統計学を活用し、高度な解析を行うこともあります。

そこから有益な情報を見出し、施策を講じるためにはある程度以上の能力が必要です。

データをただ集めるだけでは意味がありません。
意思決定やWebサイトの改善に使えるように、仮説を検証したり、原因を探っていくことが大切です。

他にも、物事の全体像を体系的に考えるために、ロジカルシンキングや数値分析のスキルも有用です。

1つの施策の結果から1つの結論を導き出すだけでは有能なWebアナリストとはいえません。

施策の成功失敗とその原因だけでなく、原因から導き出される数値を他の事項と結び付けて、新たな施策の足がかりとしていくのです。

例えばリスティング広告を出稿したとします。
その結果どのくらい問い合わせ数が増えたのか、より問い合わせ数を増やすにはどういった広告文を掲載する必要があるのか、今後もリスティング広告を継続した方が良いのかを検証することは一般的です。

Webアナリストのレベルになると一歩踏み込んで、問い合わせが来た時間帯、性別、デバイス、地域などを参照して分析を行います。
その結果、例えば午前中に問い合わせが集中していることを導き出せれば、今まで夕方に送っていたメルマガを午前中に送信するよう変更する、といった検証を行うのです。

ロジカルシンキングについては、施策のゴールを見据えられるかどうかが重要です。
そのゴールに応じて施策の内容を設計していきます。

施策の結果を検証する際も、ゴールに向けて必要な情報が取得できているのか、分析のために修正しなければならない点はどこなのかなども洗い出しておきます。

ゴールさえ決めておけば、施策の検証と分析の実施がスムーズになるのです。

そして、得た分析結果を適切にまとめるためには、高度なExcel操作が求められます。
関数、ピポットテーブル、マクロの知識は最低限必要な能力と考えておいていいでしょう。

②:KPI策定能力

KPIとは、重要業績評価指標のことで、目標を達成するのに必要な中間指標のことを指します。

例えば、Webサイト上で会員登録をしてもらうことが目標で、その登録数を増やしていくための施策を講じているとします。
その場合、目標達成には必ず登録フォームに記入してもらう必要があるため、登録フォームの表示回数や、登録ページへのアクセス数などがKPIということになります。

その数値から会員登録を増やす更なる施策を講じるためには、KPIを細分化して解析していきます。
Webサイトそのものへの流入経路を、自然検索からの流入と広告からの流入に分割し、それぞれがどのくらい登録フォームにアクセスしているのかを確認するなど、取得するデータの設計ができることも重要です。

③:ツールへの理解

KPIや目標値を設定・設計したら、そのデータを取得して集計し、レポートに反映させていきます。

データを取得するためにはどんなツールの導入が必要なのかを判断し、ツールごとにWebサイトのコード部分にタグを埋め込んで経過を見ます。
Googleタグマネージャーなどのタグマネジメントツールを使うことで、Webサイト上でのタグ設置やパラメータの調整を実施することが多いでしょう。

導入したツールが本当に有用だったのかを、取得するデータから検証していくこともWebアナリストの仕事です。

そこから取得した情報を元に、アクセスログなどと紐づけて分析を行うこともあります。
複数のデータを活用して、常にWebサイト改善に努めていくことが必要なのです。

Webアナリスト採用を成功させて、自社のマーケティングを加速させよう

この記事では、Webアナリストの仕事の詳細と、採用の際に見極めるべき、Webアナリストに必要な要素について見てきました。

今後の企業にとって、アクセス解析を必要とするシーンは今後ますます増加していくでしょう。
ブレーンスタイルには、豊富なマーケティングとアナリストの経験を持つ人材が多く揃っています。
今のうちから信頼できるWebアナリストと出会い、これからのマーケティングに他社と差をつける戦略を取ってみてはいかがでしょうか。