マーケター（マーケティング職）採用の重要性が高まっている理由

企業に必要な人材と言われて、どんな職種を思い浮かべるでしょうか。
営業、カスタマーサポート、経理など、どの職種も企業を経営、運営していく上で欠かせない人材です。

その中で、マーケターは近年需要が高まっている、企業の要となる存在です。
しかし、現状としてはマーケターがどんな職種なのかの理解が進みきっていないため、なかなか採用に踏み切れない、他業務を専門とする社員が兼任している、というケースも少なくないです。

この記事では、なぜ企業がマーケターを雇う必要があるのか、そして社員が業務の一部としてマーケティングを行うのとはどう違ってくるのかについて、ご紹介します。

マーケターは採用困難な状況である

顧客の嗜好性が細分化してきた現在、どの企業にとってもマーケティングは不可欠です。
しかし、多くの企業ではマーケターが不足しています。それには、大きく分けて2つの理由があります。

理由① そもそもマーケターの人数が足りていない

マーケターというのは、海外では専任部署があることが珍しくありませんが、日本においては比較的新しい職種の1つと言えます。

営業と違い、雇えばすぐに売上を上げてくれる存在とは少し違うため、そもそも従事している方の絶対数が少ない状況です。

更に、マーケターは移動が多い職種です。
マーケティングはその企業によって相性の良い施策が限られてくるため、ある程度の施策をやり尽くした場合、自身のキャリアアップのために他業界に移動することも珍しくはありません。

また、ある程度のスキルが揃っている方は事業が作れてしまうため、フリーランスとして独立したり、スタートアップの経営メンバーとしてオファーが来たり、自分で事業を起こしたりすることが他職種よりしやすい傾向にあります。

そのため、そもそもマーケターに出会えなかったり、出会えても、専任のマーケターにはなってもらえない可能性が高いのです。

理由② マーケティングの専門分野でのギャップが起こる

近年、インターネットの普及によって特にデジタルマーケティングの施策は多様化しています。

マーケターにはそれぞれ専門分野があり、自社の必要とするスキル・知識と、採用の選択肢にあるマーケターの専門分野が合致しないというケースはままあることです。

たまに、

のような要件を出している求人を見かけますが…

このような専門分野を広範囲で網羅しているマーケターというのは、市場にほぼ存在しないと言っても過言ではないでしょう。

また、採用時には自社の課題と人材のスキルセットが合致していても、施策を続けていくうちにフェーズや市場が変わることで、求められるスキルセットが合致しなくなっていくケースもあります。

意を決して採用に踏み切っても、ミスマッチが起こってしまうということも珍しくない職種なのです。

兼任マーケターが推奨できない理由

このような状況の中で、マーケティングを専門としていない社員がマーケティングを兼任する企業が増えてきています。

結論から言うと、マーケティング職における兼任はおすすめしません。その理由を「営業が兼任するケース」「総務や広報などが兼任するケース」にわけて説明します。

営業がマーケターを兼任するケース

最もよく聞くのが、営業担当がマーケティングを兼任しているケースです。
大きく括るとどちらも商品を売るための組織なので、同じような役割を担っていると思われがちですが、その役割は大きく違います。

営業担当は、自社が持っている商品を売るのが仕事です。
目の前にいる顧客を大事にして、関係を築いたり、購買意欲を高めたりします。

一方マーケティング担当は、商品を売ることではなく、商品が売れる仕組みを作ることが仕事です。

商品がより良い形で売れるようにサポートするためのものなので、現在の顧客はもちろんですが、これから見込みになる顧客のほうが主なターゲットとなります。

営業と同じ「商品を売る」姿勢だけでなく、商品を客観的に見る分析力や、今後の動向を見抜く経営者的な目線も必要となります。

そのため、営業など持つべき視野の違う部署がマーケティングを担当してしまうと、どちらかの業務、もしくはどちらの業務も疎かになってしまいます。

また、営業目線でも売れば売るほどインセンティブがつく人事評価になっていることもあるため、「マーケティングの仕事が増えるほど給料が上がらなくなる」と言って営業以外の仕事を疎かにしてしまう…というのはよく聞く話です。

とはいえ、本業のマーケティング職でも顧客を知るために営業を経験させる企業もあるくらいで、営業担当を思い切ってマーケティング専任担当にすると思いの外活躍するケースも珍しくないです。

総務や広報がマーケターを兼任するケース

マーケティングがバックオフィス寄りの職種だからか、総務や広報が兼任しているパターンもよく見かけます。

マーケティング職は確かにバックオフィスではありますが、顧客のことを誰よりも深く理解し、顧客のニーズに応えるためにできることを検討するところです。

どちらかというと事務寄りのバックオフィスの方だと顧客や商品について深く知る機会が限られてしまうため、なんとなくSNSは動かしているが、顧客のニーズを掴んでいない、という状況もよくあります。

もしこれまでの業務の属人性が低いのであれば、他の方に従来の業務を割り振り、専任にしてしまうのも1つの手でしょう。

兼任マーケターで進める背景は企業によってさまざまですが、このような理由で避けた方が賢明です。

また、マーケターという仕事の特性ならではの理由もあります。

マーケターは把握しておかなければならない事項が多岐にわたる

近年では、顧客の情報収集の仕方が変わってきています。
インターネットが普及する前は営業担当が提供する情報が重要視されていました。

一度営業をかけた相手にあとから需要が発生した場合、先方から連絡をもらうことも容易でした。

しかし、今はそれをあてにしなくても、インターネットで検索することで膨大な情報が手軽に手に入ります。

そのため、マーケティングの最初のステップ「認知してもらうこと」や、需要が発生したときに「自社を思い出してもらうこと」のハードルが上がってきているのです。

つまり、「どのチャネルにどのような施策を打って、どう想起してもらおう…」ということを、今までよりもっと細かく、網羅的に考えて判断しなければならないのです。

例えば、認知のために講じる施策も、従来の4マスに加えて

など多様化していて、目的に沿った手段を取る必要があります。
しかも、すべての手段が自社の商品と合っているわけではありません。どんなに資本力があってもチャネルや訴求方法を間違えるだけで、成果が0なんてこともあり得る世界です。

市場や商品の分析結果だけでなく、企業の実績やマーケターの経験も活かして道筋をつける必要があるため、適した手段を選ぶのにも専門的な知識が必要となります。

施策を講じる際にももちろん専門知識が必要です。施策によってはアルゴリズムや機能が2～3ヶ月で変わることも珍しくないので、必要なスキルをリアルタイムで全てカバーするのは困難な上、「3年前の知識」では全く役に立たないということもざらにあります。

また一度企画を行った後、その結果に応じて別の媒体に切り替えたり、同じ媒体でも別の角度から施策を試してみる必要があるため、その度に必要な知識が変わってきます。
実施と分析を繰り返す際、必要な知識や業務量が増えていくのです。

マーケティング体制を整えるには、採用以外の選択肢も

マーケティングでは、広い視野と膨大な仕事量をこなせる知識と経験が必要となります。
それだけのチームを作るためには、なにが必要なのでしょうか。

先に述べたように、企業によってはマーケティング専門の部署がないことも多くあります。
まずは、自社に適した形で組織を整えることが必要です。

リソースに余裕があり、すでにマーケティング部門の体制のイメージがついている場合は、マーケティング専門の部署を作ることも1つの手です。
マーケティングに詳しい人材を登用し、マーケティング担当となった社員の育成をしてもらうことになります。

しかし、これにはマーケター育成のコストが多くかかります。
また、そもそも人材やコストのリソースに余裕がなく、正社員のみでマーケティングをまかなうのが不可能なケースもあります。
その場合、フリーランスのマーケターに業務を一部委託する選択が有効です。

既に知識があるので育成コストを削減できますし、正社員と違って週5で出勤せず、必要な業務のみこなしてもらうことができるので人件費も低く済みます。

自社の課題を洗い出した上で、その解決に適した分野のフリーランスに依頼します。
自社の社員を育成するコストをかけずに専門分野の知識が手に入るだけでなく、自社の課題が変わった際は別の方をアサインできるので、対応しやすくなります。

マーケターを揃え、最短距離で企業の発展させよう

ここまで、マーケティングの業務内容を元に、マーケターの重要性を見てきました。
マーケターが、企業にとっていかに重要かが分かっていただけたでしょうか。

マーケティングとは、商品を売ることではなく、商品を売れる仕組みを作ることです。
そのためには、専門知識を有したマーケターの存在が不可欠です。

自社に適したフリーランスのマーケターを必要に応じて採用するには、より多くの選択肢が必要です。

当社では、フリーランスのマーケターが多く在籍しているので、マーケターと出会えない、というそもそもの問題から解決することができます。
フリーランスのマーケターの力を借り、自社の課題を明確にして、最適な形でマーケティングを行いましょう。