大手企業を中心に出社回帰の動きが広がるなかで、「リモートワークはこのまま縮小していくのではないか」と感じている方もいるかもしれません。
しかし、リモートワークそのものがなくなるわけではないでしょう。むしろ今後は、リモートで成果を出せる人と、そうでない人がはっきり分かれていくのではないかと感じます。
リモートワークは、会社から与えられる福利厚生ではなく、場所を問わず成果を出すための仕事力になりつつあります。
リモートワークは本当に終わるのか
もちろん、すべての仕事がリモートに向いているわけではありません。医療・介護、物流・配送、製造現場、建設、店舗販売、飲食など、現場にいること自体が仕事の一部になっている職種もあります。
また、新卒社員や経験の浅い人が、最初から完全リモートで仕事を覚えるのも簡単ではありません。先輩の仕事を見る、ちょっとした疑問をその場で聞く、周囲の会話から仕事の進め方を理解する。こうした経験は、仕事を覚えるうえで意外と重要です。
一方で、専門性が高く、成果物や役割が明確な仕事は、リモートでも十分に成立します。特にデジタル・マーケティング領域では、オンラインでの打ち合わせやチャット、タスク管理ツールを活用しながら、場所に縛られず成果を出している人材も少なくありません。
リモートで成果を出すには仕事の設計力が必要
リモートワークというと、Web会議ができることや在宅で働けることに目が向きがちです。しかし、本当に重要なのはそれだけではありません。
Slackやチャットで簡潔に意図を伝える。文章だけで相手の意図を読み取る。タスク管理ツールで進捗を共有する。必要な情報を自分から取りに行く。こうしたデジタルリテラシーが求められます。
対面であれば「ちょっといいですか」で済むことも、リモートでは自分で整理して伝える必要があります。
何をやっているのか。いつまでに終わるのか。何が成果なのか。
これらを自分で管理し、周囲にもわかりやすく伝えられる人は、リモートワークに向いています。逆に、指示が曖昧になると動けない人や、進捗を自分から共有できない人にとっては、リモートは難しい働き方になります。
デジタル・マーケティング領域はリモートと相性がよい
デジタル・マーケティング領域には、リモートと相性のよい業務が多くあります。
広告運用、SEO、SNS運用、CRM・MA活用、データ分析、コンテンツ制作、Webディレクション、マーケティング戦略の立案などは、成果物やKPIを設計しやすく、オンラインでも進行管理しやすい領域です。
企業にとっては、勤務地に縛られず専門人材を活用できることが大きなメリットになります。正社員採用では出会いにくい人材でも、業務委託であれば必要なタイミングで必要な専門性を取り入れることができます。
採用が難しいデジタル人材やマーケティング人材を、まずは外部人材として活用する。これは、これからの人材戦略の一つの選択肢になるはずです。
企業がリモート人材を活用する際に見るべきポイント
企業がリモート人材を活用する際に重要なのは、単に「リモート可」とすることではありません。
任せる業務の目的、期待する成果物、役割分担、連絡方法、進捗共有の頻度を明確にすることが必要です。これらが曖昧なままだと、リモートでは問題が表面化しやすくなります。
一方で、業務設計ができていれば、外部の専門人材は大きな力になります。デジタル・マーケティング領域の課題に対して、必要なスキルを持つ人材を必要な期間だけ活用することで、採用だけでは解決しにくい課題にも対応しやすくなります。
リモートで働きたい人材に求められること
業務委託や副業・フリーランスとして仕事を探している方にとっても、リモートで成果を出せる力は大きな武器になります。
自律して仕事を進められる。デジタルツールを使える。離れていてもコミュニケーションが取れる。成果で仕事を説明できる。
これらは、これからのデジタル・マーケティング人材に求められる重要なスキルです。
ブレーンスタイルの「＋デジタル」では、デジタル・マーケティング領域に強みを持つ即戦力人材と、専門人材を必要とする企業をつないでいます。
デジタル人材の採用や外部人材活用にお困りの企業様、または広告運用、SEO、SNS、CRM・MA、データ分析、マーケティング戦略などの経験を活かして業務委託・副業で働きたい方は、ぜひ＋デジタルをご活用ください。
リモートワークは、誰でもできる働き方ではなくなっていくかもしれません。だからこそ、場所に縛られず成果を出せる人材の価値は、これからさらに高まっていくはずです。